バシャール 赦しの波動 フォギブネス（forgiveness）

ヨルダン・パイロットの安否と死刑囚の解放をめぐって、もう少し膠着して時間が掛かり、場合によっては後藤さんが解放される局面もあるかと思ったのですが、ISISの人質事件は最悪の展開となってしまいました。本当に残念です。
アメリカの対テロ政策からすれば、日本政府は、外交ルートを通じて解放交渉の努力はしました。
一時はヨルダン政府により、捕虜と死刑囚の交換という条件まで引き出したのです。
しかしヨルダンが元々有志国連合として、ISISへ空爆を行っていることもあり、そのヨルダンへの資金拠出が問題視されたのか、成功しませんでした。
加えて問題なのはこの間の安倍外交のミスにより、日本が国家全体として、ISISその他テロ組織の敵と見なされるようになり、日本国と日本人全体に危険が及ぶようになってしまったことです。
このへんのイスラムの、アメリカに対する敗者としての日本、被爆国日本へ持っている良い感情と、しかし安倍総理が彼らを敵視するような発言をした場合は、危険な状態に陥るというこは、後藤健二氏自身が、最期のラジオ出演で自ら語っています。

イスラム国の人質となった後藤健二さんがシリアの知られざる真実を語る！【最後のラジオ出演】2014年9月24日放送
※放送中盤と、放送最期でその部分が聞けます。
http://youtu.be/DZcem-A7O0k

またこの間の経緯について、比嘉良丸さんの考えを下記に紹介しておきます。
原発問題に加えて、また1つ大きな課題を、私たち日本人は抱えることになってしまいました。
中東の真の平和と、日本の真の安全。

バシャールは世界の調和、個人の幸福を達成する強力なツールとして、赦しの波動（フォギブネス：forgiveness）に触れることが最近多くなりました。
今回の事件では精神的に非常に疲れを感じた方も多いと思いますので、ここでそのツールを使って見ましょう。
下の文章を読みながら、心の中で唱えて見てください。

わたしはイスラム国を赦します。
わたしは湯川遥菜を赦します。
わたしは後藤健二を赦します。
わたしは日本政府を赦します。
わたしは安倍総理を赦します。
わたしは自民党を赦します。
わたしはアメリカを赦します。
わたしはCIAを赦します。
わたしはイスラエルを赦します。
わたしは日本を赦します。
わたしは世界を赦します。
わたしは地球を赦します。
わたしは友を赦します。
わたしは自分を赦します。

心の中で唱えて、様々なものを自分の中で赦して見てください。
自分にとって障害や邪魔だと感じるものを赦して見てください。
怒りや、葛藤、苦しみ、憎しみ、怖れ、恐怖、悲しみ。
そういったネガティブな感情が、自分の中で中和されて、穏やかになるのを感じることができるでしょうか。
感情が穏やかになったら、今度はそれに光を与えて、それらのすべてがポジティブに再構成され、再び作り上げられるのを感じてください。

それを赦して、中立な状態にし、ポジティブなイメージを与えてください。
あらゆることに対して。
これを続けてください。


オバマ大統領の呼びかけで、イスラム国に対する有志連合が結成されたのは、昨年の8月～9月です。
その中核は、アメリカ、イギリス、フランス、ドイツ、カナダ、オーストラリア、トルコ、イタリア、ポーランド、デンマークの10カ国。
その後アメリカにより空爆が開始され、現在までにアメリカ、フランス、サウジ、アラブ首長国連邦、ヨルダン、バーレーン、カタール、オランダ、ベルギー、デンマーク、イギリス、オーストラリア、カナダが空爆に参加し、ドイツはイラクで軍事的側面支援を行う等、さながらイスラム国対有志連合の世界大戦の様相を呈して来ています。
またオバマ大統領は、国連に対し、この軍事行動の正当性を「集団的自衛権の行使」によるという文書を提出しています。
安倍総理の大好きな「集団的自衛権」です。
安倍総理は昨年の9月にこの軍事行動を支持するとし、人道支援を行うとしました。
この方針が、今の事態に繋がっています。

イスラム国（ISIS）空爆参加国・非参加国のまとめ
http://matome.naver.jp/odai/2141233318388839101

イスラム国が、最初にアメリカ人の捕虜の処刑映像を流したのは、アメリカの空爆の後です。
わたしたちは、そのような映像だけを目にして、残虐なイスラム国というイメージを持ちますが、彼らからすれば有志連合の空爆により、市民を含めた夥しい数の人間が、日々殺されているという主張があります。
安倍総理は今、閣議決定による解釈改憲で「集団的自衛権」を認め、この争いへ加担する方向にどんどん進んでいます。

今からでも遅くありません。
日本の立場を変えて、「有志国連合の行動を支持はするが、協力には慎重」だとか「安保理の決定を尊重する」だとか言ったらどうでしょう？
日本の対中東政策について、大きな議論が必要な時です。


良丸氏より　現在の世の中の状況について　皆さまに伝えたいこと
http://mirokumusubi.blog115.fc2.com/blog-entry-2372.html

良丸氏より　現在の世の中の状況について　皆さまに伝えたいこと　その2
http://mirokumusubi.blog115.fc2.com/blog-entry-2373.html


良丸氏より（その1）
最近のイスラム国関連の人質事件の背景と今後懸念されることついて
（２０１５年１月２２日、２６日の良丸氏発言に情報などを加え作成）
今回の首相の1月17日～21日中東訪問によって、日本はテロの標的になったと考えた方がよいです。
日本の政治的判断によって、欧米等で見られるテロが、日本にも起こりかねない状況となってしまいました。
なぜなら、今回、日本の２６社の軍需産業の幹部を引き連れて、中東を訪問しましたが、１９日のエジプトカイロでの演説で、「ISIL（イスラム国の別称）の脅威を食い止めるため、ISIL（イスラム国）と闘う周辺各国に、総額で2億ドル程度の支援を約束する」と発言しました。
また、同じ日に、ネタニヤフ・イスラエル首相と、日本国旗とイスラエル国旗を掲げる前で、アジアや中東地域での安全保障の協力をする旨の共同会見を行っています。
（その中で、イスラエルと安全保障やサイバーセキュリティ、アジア・中東で緊密に連携する旨を確認。）
さらに、２０日の人質事件後は、安倍首相はイスラエル国旗の前でイスラム国を非難しています。
（当然、テロは許されることではありませんが、これまでの中立を破ったことが、この結果を招いたとも報道されています。）
イスラエルは、これまでの経緯から、イスラム世界では敵視されています。
そのイスラエルに日本の軍事関連企業２６社の幹部を引き連れて訪問し、国旗の前でイスラム国と戦う姿勢を示したことにより、「イスラム国」だけでなく、他のテロ組織や一般のイスラム圏の人にも、「日本は中立を破り、イスラムへ圧力を加えてくる国になった」ことを印象づけられてしまったものと思われます。
これにより、イスラムのテロ組織だけではなく、アルカイダなど、さまざまなテロ組織の標的になったであろうと伝えらえています。（※１）
１９日のカイロ演説における支援の内容（※２）
※１　元外務相国際情報局長　孫崎享氏による今回事件の説明
（日刊ゲンダイ２０１５年１月２６日号より）
敵、味方の区別がハッキリしているテロリストにとって、「イスラム国と闘う」と断言した安倍首相のカイロ演説は、「宣戦布告」と同じ。
あの演説で、日本はイスラム国の完全な敵国となったのです。日本政府が今さら、経済支援や人道支援と説明しても受け入れないでしょう。
今後、日本・日本人がテロに巻き込まれる可能性が高まりました。
※２　安倍首相は１月１９日のカイロ演説で、２５億ドル（約２９５０億円）の支援を行うと発表。このうちの２億ドルをイスラム国を食い止めるため、イスラエルや周辺各国を支援すると発言した。
（身代金がこれと同額なのは、これに対抗したものと言われている）
また、演説で述べられていない約６５％にあたる約１５億ドル（約１９００億円）については使途が示されておらず、首相に同行した軍産企業の関連事業である可能性もある。
今後の人質問題に対する日本の首相の対応によって、一般のイスラム圏の人のほとんどが、日本は中立でなく、反イスラム側についていると判断したと思われます。
（補足：昨年１１月初旬から後藤さんの家族へイスラム国関係者から、身代金《この時は約１０億円》を要求するメールが送られており、本人しか知りえない情報が開示されたため、日本政府は後藤さんが誘拐されているおそれが高いとみて、情報収集を続けていた。 《FNNニュース２０１５年１月２０日》
政府はそれを知る中、首相はイスラエルを支援する演説をしたことになる。
また、２００４年当時、イラクで日本人青年が誘拐されたが、「人質になったのは自己責任」として、小泉政権は団体側と積極的に交渉せず、殺害されたケースがあった。
《イラク日本人青年殺害事件》）
一連の安倍首相・政府の対応は、イスラム国だけではなく、たくさんのテロ組織を刺激したのは確かだと思います。
（安倍首相は、誘拐前の９月に、イラク大統領との会談で「日本は，国際社会のイスラム国に対する闘いを支持し，イスラム国が弱体化され壊滅されることにつながることを期待する」旨の発言をしている。）
ですから今後は、外国にいる日本人だけではなく、日本国内に住む日本人に対しても自爆テロや火器、細菌兵器を使ったテロが起こる可能性があります。
これまで私も、本当にテロというものをあれだけ伝えてきたんですが、流れはどんどん最悪の状況へ流れております。
そのままでしたら、細菌兵器か核兵器を使ったテロが起こりかねない状況になり、本当に注意しないといけません。それは、本当のテロ組織が行うかもしれないし、逆にテロ組織に見せかけて起こすものもあると伝えられています。
日本国内で実際にテロが起きるとするなら、これまでの火器・銃を使った無差別テロや立てこもりではなく、大量殺戮テロ・破壊テロ（大量破壊兵器や爆弾、生物・化学兵器など）といった、これまでと違ったテロが起きる可能性が高くなったと伝えられています。
ここで理解していただきたいのが、アルカイダなどのテロ組織とイスラム国とは目的が違うという事です。
イスラム国は、アラブ諸国を昔の様にイスラムのアラブという大きな範囲に戻そうとする組織という事です。
アフリカらか中東にかけて、かつては広大な範囲にあったアラブという地域を取り戻そうとする組織であり、その当時のイスラムの厳しい戒律等も元に戻し、そこに、新たなテロ行為を含んだ新たな組織、国をつくろうとしている存在です。（シャリーア法に基づき、単一のイスラム帝国「カリフ帝国」を現代に本気で建設しようとしている）
アルカイダは、アメリカの軍事行動に抵抗する組織で、その狙いが違います。
これら全てのアラブの人達を日本は、敵に回してしまい、アメリカと同じようにテロとの戦いに突入してゆくという可能性が高いと伝えられています。
さて、なぜ日本でそれが危惧されるかという事についてですが、ヨーロッパやアメリカと違って、劣化ウランや細菌・ウイルスやサリン等の化学物質などの管理が甘いからです。
現状のままでしたら、起きてしまうという啓示が今回伝えられて参りました。
以上今回お話ししました、自然の動きとテロですが、政治（自衛隊海外派遣の恒久法制定等）が大きく絡み、政治と外交とテロそれに基づいて経済（保険・医療の変革等）が絡み、深刻な状況を引き起こす可能性が高く、何もしなければ、伝えた事が起きてしまうと伝えられております。　　　　　　　　☆　その２に続きます　☆



良丸氏より（その２）
また、監視社会が強化される可能性もあります。
（補足：テロ等により、監視社会が強化されるケースは多い。
アメリカでは、２００１年の同時多発テロを受けて政府の国民への監視権限を大きく認める「愛国者法 (Patriot Act)」が成立した。
アメリカ政府はこの法律を盾に、プライバシーや言論の自由を次々と制限、電話の盗聴やEメールの傍受を認めるなど、ITや最先端技術を駆使した国民への監視体制を築いている。
ロンドンでは、２００５年の同時爆破テロ以降、市内に監視カメラが４００万台以上設置され、市民一人が１日に３００回撮影されていると言われる。
ロンドンでは、オリンピック開催とともにこれらの監視が強化されており、東京オリンピックを控える日本も同様に強化される可能性もある。）
ですからイスラム国は、首相に対して「安倍は嘘をついている」と表明した。
（イスラム国系のサイトで「日本の総理大臣は、まだ、ごまかしている。日本国民は何もしなかった。拘束された２人に対する慈悲がない」とメッセージあったとのこと。日テレニュース 2015年1月23日）
それはその事を物語っていると、政府がこの件にきちんと対応してなかったためと考えられます。
そして、当初の身代金が日本円で約10億円であったものが二度目の請求で約240億円（2億ドル）に上がったという報道もありますが、それは日本政府を意識しての要求だったと。
一個人にそれだけの資金を要求するのは、現実的にありえない。それは国を相手に想定した要求だったと思われます。
実際に国が、この問題を当人の自己責任だという判断で対応したのかはわかりませんが、日本人２人が拘束され身代金を要求されているということは、多分、死刑されかねないことも含め伝えられたはずです。
その状況を知っていながらの首相の中東訪問です。元々予定されているならば訪問するのは仕方ない部分もあるのかもしれませんが、人命を優先するなら、訪問を中止し、国民に日本人男性が拘束されているという事を発表すべきではなかったのかと思われます。
中東の訪問の中でイスラエルやエジプトでの発言はおそらく総理大臣が書いたのではなくて、通常、そこにいる官僚が書くと思われます。
２人の誘拐・脅迫を知っていた上で、イスラエルを支持する発言をしたということは、最初からあの二人の命を何とか助けたいというちょうな配慮が感じられない。
私がイスラム国を支持している訳ではないですよ。
私が怒っているのは、拘束され国民の命に関わる状況にも関わらず、イスラエルを積極支援する発言を行い、イスラム国を刺激したことです。
そもそも、アルカイダやイスラム国といった多くのテロ組織がなぜできたかというと、イスラエル、イギリス、アメリカの爆撃などの軍事行動や圧力への反発からです。
悪人と言われたフセイン、カダフィ、ビン・ラディン氏らは裏でアメリカに従い、動いていた人達です。
それがソ連崩壊以後、今度は湾岸戦争や９．１１テロでアメリカなどがかなり武力的に押さえ付けたことが、今のテロ組織を生み出す結果となってしまいました。
日本は本来そういう国とは、中立で接した方がよかった。
パレスチナ問題、レパノン・シリア・イラク・アフガン、リビア、アラブの春で混乱した国々に対し、日本が政治的、経済的に欧米と連携し対処するという発言をしたことは、反イスラムの立場をとったことになります。
人道支援とは言っていますが、実際には「イスラム国との戦いに支援する」「イスラム国を殲滅に期待する」などと発言をしています。
ですからその後に安倍首相が言った200億円の支援と同じ額を身代金に当ててきた形になるんでしょう。（最初の身代金から、約25倍に増額されている。）
単にお金が欲しいのではなく、イスラエル支持へのあてつけのため、それを受けて日本がどういう対応をするのかを見極めるために犯行声明を出したものと思われます。
今回のメディアで後藤さんの人柄や活動の内容についても、細かく報道されています。
（人質となった後藤健二さんの母親、石堂順子さんは、1月23日に記者会見を行い、「イスラム圏の国と一緒になり、恨みつらみはやめて、平和な地球をつくってほしい」
「戦争はあってはならない」「核兵器・原子力で地球を汚染してはならない」旨の発言を行っている。本文は※３参照）
そこからは、彼の正義感も見えてまいりますが、その妻という方が、何と２週間前に女の子を出産したというのを聞きまして、ほんとにお腹に妊娠し、誘拐されたのが10月なら、あと3、4ヶ月で子供が生まれるとわかりながら、湯川さんという方の命を助けるために出向いたという正義感。
そしてその奥さんは今どういう思いで今帰りを待っているのか、それを考えると胸が痛むだけではないですよ。
後藤さんの親たちがどんな思いで外務省や国や周りにお願いしたか。それは分かりませんが、心の内を考えると、大事な夫、そして生まれてくる子供、そして生まれた娘、どういう状況で今、現状を見守っているのかと考えると。
それを分かりながら、日本政府は中東・イスラエルへ訪問し、「人命第一」と会見で言ってますが、ほんとにそう思っているのかと疑いたくなります。
今の政府の方々自身が、もし自分の息子・娘がどこかで拘束され同じような立場になった場合、同じ事を言えるかということです。
昨年10、11月の時点で、この問題について、もっと違う対応ができたんじゃないかということです。
また、インフルエンザの受診者は今月１８日で２００万人を超える流行を見せており、宮崎、岐阜、佐賀などの鳥インフルエンザ、海外のエボラ出血熱など、感染病に関しても３月、４月辺りがほんとにもっと危ないと言われております。
自然災害については、最近でも、１１月２０日には小笠原の火山で、西の島が大きくなり、１月１７日にはトンガの火山噴火で１００メートルの島ができるなど、地球規模の地殻変動期に入っているので、皆さんには危機感を持っていただきたいのです。
海外の日本人が拉致される、日本でテロが起こる。
劣化ウラン、薬品、製薬会社、化学工場、細菌、有毒ガス、ウラン、木更津、愛媛、神奈川、愛知、静岡、福岡など各地に化学工場があります。
それを標的にしたテロが起こる可能性があるということです。
（化学工場の事故は大災害におそれる場合がある。
1969年には、インドでは殺虫剤工場の毒ガス流出事故が起こり15万から30万人が被害を受け、約２万人が死亡したと言われる）
有毒ガスの怖さは死亡だけではなく、生き残っても、一生その後遺症で苦しむ人もいるということです。
ウイルスもそう。ウランもそう、放射能もそう。
今回、日本政府は敢えて自ら自分の国、国民を標的にしてしまった。ほんとに大変な状況に入ってしまったと。
必ずと避けたい状況に進んでいるということを我々はもう理解しないといけません。
以上